AWSの案件単価相場_フリーランスエンジニア向け

案件単価相場

AWS(Amazon Web Services)は 今や多くのWebサービスに使用されているクラウドサービスです。

PaaSの一つとしても有名でシェア率は圧倒的な高さを誇ります。

インフラエンジニアは、このAWSの知識が必要な案件が多くあり、AWSを扱えるエンジニアが活躍できる場はかなり多く需要が高いです。

ではそのAWSが必要な案件の単価相場や将来性はどうなっているのでしょうか?
案件単価相場や平均単価、案件単価の年推移などのデータをもとに紹介していきます!

AWSの案件単価相場

AWSの案件単価相場はこちらです。

※2013年からのデータを元に出しています。
単価相場は60万円台となっています。
次に高いのが70万円台、80万円台となっており、比較的高い傾向にあるのが伺えます。

また100万円台以上の案件もある程度あるのが見て取れます。

案件数自体もかなりの数があり、ニーズの高いスキルであることが分かります。

AWSの平均単価と中央値

2019年のAWS案件の「平均単価」「平均Min単価」「平均Max単価」「中央値」はこちらです。

平均単価は77万円で、中央値は70万円となっています。

平均のMin単価も69万円と高額であることが分かります。

上の案件単価相場グラフでは、60万円台が単価相場にはなっていましたが、2019年ではさらに需要が伸びているのでしょう。

データで見るAWSの将来性

では、AWSの今後はどうなっていくのでしょうか?

2015年2016年は70万円台が相場であったものの、2017年、2018年には60万円台に下がっています。
2019年になり再び70万円台に上がっています。

このグラフの特徴的な点は、2019年のAWSの需要の高さが窺えるところです。
2019年は80万円台以降の割合が一番高くその中でも90万円台は圧倒的な数字になっています。

2017年18年と少し相場が下がっていますが、2019年になりAWSの単価相場は一気に上がっておりニーズが高まっています。

PaaSの需要もあり今後も伸びていくであろうと想定できます

AWSの特徴

AWSとは、2006年にAmazon.comにより提供されているクラウドコンピューティングサービスです。
そして世界でのシェアがNo.1のサービスです。

最近ではIoTなどの開発にも採用されており、今後も活躍の場は広がっていくでしょう。
ぜひ今のうちに学んでおくのが良いと思います。

MicrosoftのAzureやIBNのBluemix、GoogleのCloudPlatformなど超大手企業も参入する領域で圧倒的No.1のシェアにまで成長しているAWSのメリットは何でしょうか?

低コスト

一つはコストを抑えられる点です。

ソフトウェアやハードウェアの購入は必要ないため初期費用が掛かりません。さらに従量課金制を導入しており、必要な時に使った分だけが費用になります。

これらにより低価格でAWSを活用することが可能です。

定期的な値下げ

AWSはリリース後急速に普及しており、今では100を超えるサービスを提供しています。
そのためサーバーの調達コスト、またネットワークの維持コストをサーバー 1 台当たりに直したコストはどんどん安くなっており、定期的な値下げが実現できます。

これまで実績で、10年間の間に70回を超える値下げを実現しているそうです。

ビジネスの機会損失を防ぐ仕込み

AWSは簡単にサーバー台数の増減をすることが可能です。
そのため必要ないときにサーバーを減らしてコストを削減させたりすることができます。

さらに、キャンペーンなどと連動して起こる突発的なピーク時にも自動でサーバーリソースを増強することさえも実現できます。

またデータセンターは世界中にあり、同じインターフェースのため海外展開もスムーズで、タイムリーな対応や海外展開などビジネスに向いたWebサービスになっています。

最先端技術の利用

世界中の利用企業からの要望を取り入れており、その要望を元に開発したサービスを全ての利用企業に提供しています。

そのためどの企業であっても最新の技術を利用することができます。
AWSは多くの企業が使えば使うほど進化するサービスになっています。

高いセキュリティ

クラウドセキュリティはAWSの最優先事項としています。

またオートメーションシステムを構築して、第三者の監視や検証を行っています。そのため高いセキュリティを担保できています。

まとめ

このようにAWSはかなり優れたサービスであることがわかります。

世界中の多くのサービスに導入されており、企業からの需要も高い技術です。
またPaaSの一つとしてまだまだ注目されています。

日本での需要も高くそして単価相場も高いので、インフラエンジニアにとっては習得すべきサービスだと思います。

ぜひこの機会に学んでみてはいかがでしょうか。